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広島 賃貸が必要としているもの

伝統構法の構造の要であった通し貫や差し鴨居などの横材はすべて省き、代わりに筋かいを入れる方法を採用しています。 この方法は、柱と梁だけでは横からの外力に簡単に歪んでしまうため、突っ張り棒を入れて歪みに抵抗させるというものです。
ただし、突っ張りのために入れた筋かいの抵抗力によって、筋かいの接点が取り付く柱に引抜き力が働いてしまうため、金物で補強しなければなりません在来軸組構法では、柱・梁の間に筋かいを入れて横からの外力に抵抗させる構造となっています。 ただし、突っ張りのために入れた筋かいの抵抗力によって、筋かいの接点が．取り付く柱に引抜き力が働いてしまうため、金物で補強しなければなりません。
このように、建物を歪まないように抵抗力を発揮させて、地震や台風などの力に耐えるという考え方が基本となっている構造を「剛構造」といいます。 このような構造の場合、外力に抵抗する部分は筋かいの入った壁を主体として、安全性を確保するという考え方になります。
現在の在来構法による木造住宅は、建築基準法上の構造的なチェック項目として、この筋かいの入った壁の量が梁間・桁行それぞれの方向で必要量存在することを基準としているだけです。 地震による外力を分散して抵抗させることに対しては、接合点が少なく、外力の集中する耐力壁を支える材としての梁の強度や剛性が低いため、金物補強に頼らざるを得ないのですが、外力に抵抗する構造面の連続性を確保するなどの具体的な方法については、現場の裁量に委ねられていて非常に心もとないものとなっているのが現状です。
住宅建築にかかわる技術者には的確な応用技術力を求めたいところですが、今のところでは、建築基準法施行令や住宅金融公庫融資住宅の住宅工事標準仕様、伽日本住宅・木材技術センターの発行する木造住宅耐震設計のポイントなどにもとづいた耐震設計を行うことが、最も現実的であるといえます。 ここでは、在来軸組構法の木造住宅において、その耐震性能を左右する条件について具体的に解説しておきましょう。
まず、建物の基礎構造についてですが、基礎構造の選定は、耐震性能を左右する重要な要素では、小屋梁に直角にかかる桁の方向のことをいう木造住宅の骨組みを「軸組」といいます。 なかでも構造上重要な骨組みを「構造軸組」といい、耐震性能や耐風性能を左右する重要な部分であると考えなければなりません。
土台や柱、梁などの組み方、緊結方法、配置方法、耐力壁の配置・設置方法、水平構面の強度の確保の方法などが適切であり、そのための設計方法も適切であることが条件となります。 たとえば、低湿地や沼沢地などの埋立地や急斜面を盛土した造成地では特に、地震時における地盤の液状化や不同沈下などの地盤の変動により基礎に損傷を受け、地震時に地盤との共振によって建物が大きく揺すられて被害を受ける可能性があります。
そのため、基礎は建物の柱にかかる上部構造物の重量を支え、地盤に伝えるだけでなく、基礎上部の耐力壁に作用する外力を伝えるに十分な強度と剛性が必要となります。 地盤が軟弱な場合には、不同沈下を生じないよう十分に堅固な基礎としなければなりません。

このように、地盤の状況・性状、敷地の条件などに応じて、鉄筋コンクリート造の布基礎やベタ基礎、杭基礎を選択し、場合によっては地盤の改良など、地盤の特性を十分に考慮して設計を行う必要があるのです。 耐震性能を確保するうえで重要な軸組構造の設計条件には、次のようなものが挙げられます。
以上の条件に留意することで、木造建物は耐震的な構造をもつことができるといえます。 らは、耐力壁設置上の前提条件ともなります。
耐力壁とは、筋かいの入った構造軸組や、ベニヤ板など構造材料として使用できる材料を、柱や梁に釘などで所定の強度となるようにした構造軸組をいいます。 耐力壁は、耐震・耐風設計では、地震力・風圧力によって各階の耐力壁に生じる外力に対して十分な耐力を発揮できるように設計・配置する必要があります。
すなわち、各階に作用する水平力が、その階に配置された耐力壁の許容耐力の総和を上回らないように設計します。 建築基準法上、木造住宅の構造設計にあたっては、各階において耐力壁が一様に同じ寸法だけ変形するものと仮定して設計をしており、壁率計算による、耐力壁の量のみが満足できることを前提とした設計をすることは無意味といえるのです。
実際の建物では耐力壁が偏りなく配置されているとは限らないので、耐力壁の配置によっては、ある耐力壁に水平力が集中してしまう場合があります。 このような力の集中は、床面および小屋組などの水平部の構造面が剛く堅ければ、ある程度避けることはできます。

水平部の構造面が剛くても、耐力壁が著しく偏って配置されていると、別の問題も引き起こされてきます。 たとえば、耐力壁が北側に集中して南側にはほとんど耐力壁がない場合には、地震時に上階の床面が回転することにより南側に変形が集中し、被害を受ける可能性があります。
耐力壁が一様に配置されている場合でも、耐力壁の剛心が著しく偏っていると偏心力を受けることになります。 このような地震による被害を避けるためには、建物の形状をなるべく整形にするとともに、一部分に大きな空間を設けないようにし、連続する大開口を設けないように配慮することも大切です。
やむを得ず、耐力壁と耐力壁の間の距離が大きくなる場合や大型の開口を設ける場合は、建物の重心と剛心との偏りを調べ、偏心が起きないように耐力壁の配置を計画することが必要となります。 一方、床の水平部の構造面が十分な剛さを保有していない場合は、耐力壁設置上の前提条件を満たしていないため、耐力壁量の壁率計算が成り立たず、各耐力壁自体がその面に作用する水平力に対して独自に抵抗できるようつくらなければならなくなります。
たとえば、耐力壁と耐力壁の間隔が広く、床面剛性が小さい場合、地震時に耐力壁に挟まれた中央部が大きく変形し、内外装に被害が出る場合があります。 一般に吹抜けを設けると床構造面の剛性が低下するばかりでなく、床而の開口部の端部に力が集中するので、その周囲を補強して力がスムーズに伝達するようにしなければなりません。
吹抜けや階段で平面が２分割されてしまうプランの場合などは、水平面の伝達ができなくなってしまうので、独立に必要な壁量を確保する必要もあります。 したがって、耐力壁は単に釣り合いよく配置されるのみでなく、それぞれの面に作用する地震力や風圧力を個別に計算して、に応じた量の耐力壁を配置しなくてはならないのです。
さらに、地震力や風圧力のような外力が構造躯体にスムーズに伝達されるためには、相対する耐力壁の間隔も必要以上に大きくならない計画が必要なのです。 一般に、木造住宅の床の構造面は必ずしも剛にならないため、上下階における耐力壁のつながりが連続していることが望ましい、と考えられていますしたがって、上階の耐力壁の下部には、下階に耐力壁は柱を設けて、上階の耐力壁が水平力に対して有効に抵抗するようにすることが望ましいのです。
やむを得ず上階の耐力壁の下部に支えるものがない場合には、耐力壁の下部に耐力壁から受ける力の作用に抵抗力を十分に発揮できる梁を設けなければなりません。

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